

製造業を中心に、脱炭素やSDGsに対する取り組みを意識する中小企業が増えています。もはや環境問題と向き合って行動することは、事業内容によらず、企業の社会的責任として認知されつつあるようです。


環境問題に取り組むことは企業にとってさまざまな課題を解決するためのきっかけにもなり得る「好機」だということを念頭においておく必要があるんだよね。


本記事の流れ
STEP01
初期費用ゼロの節電機器を導入!
省エネ(環境活動)が進み電気代も削減
STEP02
省エネ・脱炭素に取り組んでいることを外部にアピール
企業イメージアップ
STEP03
環境問題に取り組む会社となってイメージ向上
若手人材の採用力アップ
それでは、どのように手間も費用もかけずに環境活動に着手するのか、
そこから見ていきましょう!
御社は「環境問題に取り組んでいます!」
と堂々と言えますか?
さて、皆様の職場でこんな場面はありませんか。
あるいは、そのうちこのような状況になることは予想されないでしょうか?


【CO2削減と電気代削減の一挙両得!】
突然現れたエコミラとは一体?
脱炭素が進まず、取引先から暗に取引続行の危機を示されてしまったとある中小製造業社の幹部社員2人。悩み深い彼らの会話に割って入ってきた四角い機械のようなエコミラさんとは、一体何者なのでしょうか。
エコミラとは空調の電力量と電気代を
効果的に削減する省エネ機器
エコミラとは、空調機器および換気機器に取り付けて使う節電器具です。これまでにも空調の電力量をセーブするための節電機器はありました。しかし、エコミラは空調を止めず、空気環境を快適な状態に保ったまま節電ができる、特許技術を備えたこれまでにない節電機器です。

これまで主流だった節電機器では、一部の空調を送風モードに切り替えて運転することで電力量を抑えていましたが、その方法では送風モードにならない他の空調機器が頑張ろうとして電力を多く使うため、最終的に節約できる電力量は限られてしまいます。

その点、エコミラはいわば「エコモード」で運転を継続する技術が使われているので、快適環境はそのままに、空調にかかる電気代を平均約30%節約することが可能なのです。
エコミラが「脱炭素が進まない中小企業」に優しい理由
エコミラは、法人の空調にかかる電気代を平均約30%削減した実績があり、昨今の電気代高騰に悩む中小企業様にとってコスト削減面で頼もしい味方となります。しかも、導入費ゼロプランを利用すれば、削減効果を実際に試して確認してから本格導入を決めることが可能です

万が一効果を確認できなくても、無料で原状回復工事を行ってくれるため、導入する法人様にはリスクがありません。なおかつ、脱炭素・省エネを手間もリスクもなく開始し、継続することができます。
【もったいない】
環境活動に取り組み始めた中小企業が
見落とす盲点とは?
エコミラの正体を知ったAさんとBさんが社長の賛同を得てエコミラ導入を実現すると、会社の電気代は着実に減っていきました。万事解決!と満足げな2人。ところが、またまたこの会社に、謎の来訪者が現れる気配がします。


イナイ君のアドバイスによって、自社のコーポレートサイトに省エネ・CO2削減に関する活動を紹介するページを付け加えました
エコミラ導入により面白いように電力量が下がり、電気代も圧縮されたことで、社内にはもっと省エネしたい、もっと脱炭素を頑張ろうという機運が高まっています。
こうした活動に対して取引先からの評価も上々であるうえ、SDGs関連のイベントの主催者から出展のお誘いを受けるほど、社内の省エネは活発化してきました。まるで会社の体質自体が変わったようです。
【相乗効果】
環境活動をPRすると企業ブランディングに繋がる
脱炭素や省エネへの取り組みは、それ自体が素晴らしいことではありますが、頑張っている活動を外部にアピールすることで、企業の好感度は上がり、広報やブランディングにまで好影響を及ぼすことになります。
ただ、環境問題への取り組みをしっかりとアピールすることは、広報・ブランディング以外の大変重要な企業活動にも相乗効果を与えてくれます。その企業活動とは何なのでしょうか?



中小企業が脱炭素に取り組み始めたら
ブランディングや採用強化も視野に入れよう
中小企業が脱炭素の第一歩として取り組むのにおすすめなのが省エネです。ガスや電力の使用量量を少なくすることでCO2削減に貢献できるだけでなく、エネルギー消費にかかるコストを削減することもできて一石二鳥。取り組まない手はありません。
さらに、その取り組みに費用や手間がかからなければ言うことなしです。初期費用ゼロのプランがあるうえ、導入するだけで省エネと空調にかかる電気代削減ができるエコミラで、早速脱炭素を始めてみてはいかがでしょうか。
そして脱炭素への取り組みが社内に定着する頃には、その取り組みを外部にアピールできるよう、Webサイトなどへの掲載準備も進めると良いでしょう。これからの企業は環境問題に積極的に取り組むことが必須となってきます。
どうせ脱炭素に取り組むならいやいやではなく、真に地球環境保全に寄与できるよう前向きに実践し、それを企業のイメージ戦略にも上手に活用してみてはいかがでしょうか。結果的にそれがブランディングや採用力強化に繋がっていくのです。
無理なく脱炭素への取り組みを始めたい、そして脱炭素への取り組みを広報・ブランディング・採用に活かしていきたいという法人様は、どうぞお気軽にDステ運営部までご相談くださいね。