【すごいぞエコミラ】導入費ゼロで楽に省エネ&電気代削減ができる器具を発見!

Dステ運営部はこの度、空調費用を効果的に削減する節電器具「エコミラ」のオフィシャル代理店となりました。弊社が「これはリスクなし、メリットだらけ」と感じ、自らアプローチしたエコミラ。今回は、エコミラとはどのような製品なのかをご紹介します。

目次

エコミラとは?エアコン電力・電気代をどう削減する?

エコミラとは「2ステップ空調電気代削減法」のステップ2で使用する節電器具です。現在、この方法に則して電気代削減を目指すのが最も賢い方法であると考えられるため、知らずにおくと企業は大きな損をしてしまいます。まずは、この2ステップ電気代削減法を簡単にご説明しましょう。以下をご覧ください。

ステップ①138社ある電力会社の中から自社にとって最適な新電力を選んで乗り換えることにより、電力の単価自体を削減する
ステップ②エコミラを設置し作動させることにより、効果的に電力を抑制。さらなるエアコン電気代の削減を実践する

ステップ①を踏んだあとエコミラを設置すれば、たいへん効果的に空調にかかる電気代を削減することができます。

お客様はただ工事を任せてあとはエコミラをスイッチオンするのみ。使用電力量が下がって電気代が下がることを自ら確認し、その後で使用を継続するかどうかを決めることができます。

特許取得済みの優れた新技術である上に導入企業様に全くリスクがない安心サービスである点は、他に類を見ないエコミラならではの特徴です。

【ココが凄い!】エコミラのメリットをご紹介します

エコミラとは新設空調はもちろん、既存の空調・換気設備への後付けも可能な節電器具です。ここではエコミラが優れた節電器具であることをご説明するために、エコミラならではのメリットをわかりやすくご紹介します。

エアコンを作動させたまま快適な環境下で節電可能

従来のデマンドコントローラーは、エアコン設備を止めて送風モードにすることで「省エネ」していましたが、エコミラはエアコンを一切止めることなく、職場・業務環境を快適に保ったまま節電できる画期的な新技術です。

空調費用を節減しながら環境活動に取り組める

近頃は、中小企業も脱炭素やSDGsに取り組むことが当然視されています。しかし、費用もノウハウもなく、なかなか本格的にエコ活動を進めることが難しいという企業様も少なくはありません。しかし、エコミラは導入するだけで消費電力を抑制して省エネに取り組めるため、エアコン費用を節約しながら、無理なくお得に環境活動に取り組むことができます。

エアコンメーカーの保証がある

エコミラは「DAIKIN」「日立」「東芝」「三菱」というエアコンメーカーから取り付け保証を受けています。安心な節電器具とうたいながら、何の根拠もないサービスを受けることにはさまざまなリスクを伴いますが、エコミラは安心できる根拠のあるサービスです。

費用ゼロ円で導入できる

かさむ空調費用を何とか削減したいけれど、節電器具の導入に多くの費用負担がかかるのでなかなか導入できないという企業様もおられるでしょう。しかし、エコミラは、3つ全てのプランで試験設置ができ、「エアコンにかかる電力量・電気代をどれだけ削減できたか」を確認してから本格導入を決めることができます。電気代削減を実感できなければ無料で原状回復を行ってくれるので、お客様はリスクなしでこの新技術を試し、また本格導入することが可能なのです。

Dステ運営会社DPDがエコミラ代理店となった理由

車で例えるとエコモードと同じ仕組み

近頃、「電気代高騰により工場・店舗・施設などのエアコン費用が高すぎて大変」「環境問題に取り組みたいけどうまくいかない」などの企業様からの声があちこちから聞こえてくるようになりました。

そこで、Dステ編集部から安心しておすすめできる「簡単で費用負担の少ない節電設備」はないものか、と探していたところ出会ったのが今回エコミラです。

「初期費用ゼロで成果を試してから導入できる特許レベルの新技術って!」と思わずツッコミを入れたくなるほどリスクやデメリットが見当たらないエコミラ。

電気代がさらなる高騰を見せ、多くの製造業をはじめとする企業様が経費圧迫に苦しまれている折、こんな素晴らしいサービスを広めないという選択肢はない。そのような思いから、Dステを運営しておりますDPDは、エコミラの正規代理店となりました。

空調費用が毎月高すぎてお悩みの企業様、環境活動・エコ活動がなかなか進まずお困りの会社様は、ぜひエコミラをリスクゼロで導入してみてください。

\ まずはDステ運営部まで、お気軽にお問い合わせを! /

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この記事を書いた人

Dステ編集部は、編集長であるDuoPartnerDesignの松口を中心に、環境教育を履修・資格取得したメンバーで構成されています。環境問題とビジネスの関係や、SDGsに対する幅広い情報・知識を、できるだけ専門用語を使わずわかりやすい言葉で皆様に共有します。また、こうした情報・知識をいかにして企業の広報やブランディングと繋げていくのかを常に考え、役立つコンテンツとして発信していく考えです。

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